STAFF COLUMN
スタッフコラム
土木建設業界は、インフラ整備を担う重要な役割を果たしています。
一方、現状では高齢化や人手不足といった課題に直面しています。
「土木建設業界に将来性はあるの？」
このように思う方も少なくないでしょう。
本記事では、土木建設業界の現状と将来性について解説しています。
さらに、課題解決の取り組みについても紹介しました。
ぜひ最後までお読みいただき、業界の可能性を知っていただたら幸いです。
土木建設業に興味をおもちの方。
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日本の土木建設業界は、インフラ整備を中心とした公共事業と共に発展してきました。
特に、戦後の経済成長期には道路や橋、ダムなどの大規模プロジェクトが次々と進行。
土木建設業界は繁栄の時期を迎えます。
現在の土木建設業界はどのような状況か、抱えている課題などを見ていきましょう。
近年では高齢化や人手不足が、土木建設業界全体の課題となっています。
国土交通省が公開した「年齢階層別の建設技能者数」の表をご覧ください。
引用：国土交通省 | 建設業就業者の現状４ページ 年齢階層別の建設技能者数
この表によると、60歳以上の建設技能者は全体の25.7％（約４分の1）になります。
一方、29歳以下の割合は、全体の約12％程度です。
少子高齢化の影響によって、日本の多くの職種で労働力不足が課題となっています。
土木建設業界では、特に高齢化が進んでいるのが懸念材料です。
労働力不足の改善策として、業界では働き方改革が加速しています。
さらに、業界ではICT（情報通信技術）やAI（人工知能）などの最新技術を導入し、生産性向上も目指しています。
課題解決に向けて、政府や業界団体、各企業がさまざまな取り組みを進めているところです。
とはいえ「高齢化・人手不足」に対する即効性のある解決策にはなっておらず、継続的な取り組みが必要です。
日本の多くのインフラ（道路、橋、トンネル、水道管）は、高度経済成長期に集中して整備されました。
多くのインフラ設備が、建設後50年以上経過し老朽化が進んでいます。
国土交通省が公開した「建設後50年以上経過する社会資本の割合」の表をご覧ください。
引用：国土交通省 | 建設後５０年以上経過する社会資本の割合
構造物の劣化による安全性の低下や維持管理コストの増大が懸念されています。
インフラ老朽化対策の必要性に対して、土木建設業界では以下のような対策を講じています。
業界ではさまざまな対策を複合的に実施し、インフラ設備の安全性確保を目指しています。
しかし、膨大な数のインフラ設備に対応するには、継続的な投資と技術革新が必要です。
土木建設業界は、高度経済成長期に整備されたインフラの更新期を迎え、大規模な改修需要が見込まれます。
老朽化対策・耐震化・長寿命化などのプロジェクトが増加するため、土木建設は将来性のある業界です。
人手不足や高齢化問題の対策として、働き方改革の推進や新技術導入が期待されています。
3K（きつい・汚い・給料が安い）というイメージが定着している、土木建設業界。
しかし、今後は技術の進歩やIT化によって、働き方が大きく変化するといえるでしょう。
スキルを習得し、キャリアアップを目指すなら土木建設業界がおすすめです。
今回は、土木建設業界の2つの課題「高齢化・人手不足」と「インフラ設備の老朽化対策が必要」についてお伝えしました。
土木建設業界には、解決するべき課題があるのは事実です。
一方では、社会インフラの維持という重要な役割を担っており、将来性のある業界です。
人手不足の今だからこそ、将来性のある業界で働くチャンスともいえますね。
土木建設業に向いているか知りたい方は、土木建設業に向いてる人とは？求められる能力や適性について解説をチェックしてください。
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